トレーラーの車検方法と費用を解説！ボート・トラック別の注意点

トレーラーを所有している方、またはこれから購入を検討している方にとって、車検は重要な手続きです。車検には費用や方法に関して疑問を抱く方もいるかもしれません。
この記事では、トレーラーの車検に関する具体的な情報や、ボートトレーラーやトラックトレーラーといった種類別の注意点も詳しく解説します。適切な車検の方法を理解し、安心してトレーラーを運用するための参考にしてください。

まずは確認！トレーラーの車検有効期間は種類で異なる

トレーラーの車検有効期間は、その種類によって異なります。トレーラーには自家用と事業用があり、さらに軽・小型・普通の区分によって車検の期間に違いがあるため、所有しているトレーラーの種類に応じた適切な期間を確認しましょう。

車検証には次回の車検有効期間が記載されており、有効期間満了日の1ヶ月前から受検が可能です。車検期限を過ぎると公道を走行できなくなるため、注意が必要です。

自家用トレーラー（軽・小型・普通）の有効期間

自家用トレーラーの車検有効期間は、種類によって異なります。次の表をご確認ください。

軽トレーラーは、初回2年、以降も2年ごとの更新で済むため、比較的手間が少なく維持できます。一方で、小型や普通トレーラーは初回こそ2年ですが、その後は毎年の車検が義務づけられているため、所有者にとっては負担が大きくなります。

自家用トレーラーの場合、乗用車と同様に自動車税、軽トレーラーは軽自動車税と自動車重量税の支払いも必要です。

事業用トレーラー（運送業など）の有効期間

事業用トレーラーの車検有効期間も、自家用と同様に種類によって異なります。一般的に、事業用のトレーラーは自家用に比べて税金が優遇される傾向にありますが、車検の頻度は自家用よりも短くなることが多いです。
例えば、車両総重量が8トン以上の貨物自動車の場合、新車登録から最初の車検まで、そしてそれ以降も1年ごとに車検が必要です。

8トン未満の貨物自動車は初回が2年、以降は1年ごとになります。ただし、軽貨物自動車に分類される事業用トレーラーは、初回以降も2年ごとの車検となる場合があります。事業用トレーラーは、国内の物流を支える重要な役割を担っており、その安全性を確保するためにも厳格な車検制度が適用されています。

また、事業用トレーラーは「緑ナンバー」で登録されるため、車検以外にも3か月ごとの定期点検が法律で義務づけられています。単に「毎年車検を通す」だけでなく、日常点検や法 メンテナンスが欠かせません。

トレーラーの車検を受ける2つの方法

トレーラーの車検を受けるには、主に2つの方法があります。

一つは専門業者に依頼する方法、もう一つはユーザー車検として自分でおこなう方法です。それぞれの方法にはメリットとデメリットがあり、費用や手間も異なります。どちらの方法を選ぶかは、トレーラーの所有者の時間や予算、整備に関する知識レベルによって選択できます。

手間をかけずに任せたいなら「専門業者への依頼」

トレーラーの車検に手間をかけたくない、あるいは整備に不安がある場合は、専門業者に依頼する方法がおすすめです。
専門業者には、ディーラーや認証工場、指定工場などがあり、車検代行から点検整備まで一貫して任せられます。依頼費用は業者によって異なりますが、一般的に4万円から10万円程度が目安です。

軽トレーラーの場合、代行手数料が約33,000円、総額で約53,230円、普通トレーラーの場合は代行手数料約33,000円、総額で約49,020円が目安となります。

これらの費用には、点検整備料、車検代行料、基本整備料、完成検査料、車検更新料などが含まれます。業者に依頼することで、書類作成の手間や陸運局での待ち時間を省くことができ、プロによる確実な点検と整備を受けられるため、安心してトレーラーを使用できます。

費用を安く抑えたいなら「ユーザー車検」

車検費用をできるだけ安く抑えたい場合は、ユーザー車検が有効な方法です。ユーザー車検とは、トレーラーの所有者自身が陸運局や軽自動車検査協会にトレーラーを持ち込み、検査を受ける方法です。この方法では、業者に支払う代行手数料や基本料金が発生しないため、法定費用のみで車検を完了できます。

軽トレーラーのユーザー車検にかかる費用は、自賠責保険料、自動車重量税、検査手数料を合わせて約13,210円が目安とされており、業者に依頼する場合と比較して3万円前後の差額が生じることもあります。自分で牽引や検査の立ち会い、書類手続きをおこなう必要はありますが、時間と手間をかけることで費用を大幅に節約することが可能です。
ただし、トレーラーの整備や点検に関する基本的な知識が求められるため、事前に準備をしておくことが重要です。

【自分で行う】ユーザー車検の準備から完了までの手順

ユーザー車検は、トレーラーの費用を抑える有効な方法ですが、自分で手続きを行うため、事前の準備と当日の流れを把握しておくことが重要です。

ここからは、ユーザー車検の準備から完了までの具体的なやり方をステップごとに解説します。この手順を参考に、スムーズに車検を完了させましょう。

ステップ1：インターネットで陸運局に検査予約を入れる

ユーザー車検を行うためには、まずインターネットを通じて陸運局（普通トレーラーの場合）または軽自動車検査協会（軽トレーラーの場合）に検査予約を入れる必要があります。予約はインターネットの自動車検査予約システムから簡単にでき、メールアドレスの登録とパスワードの設定が必要です。

予約が完了すると、予約完了通知と予約番号が登録したメールアドレスに送られてくるため、当日の受付で必要となる予約番号を控えておきましょう。車検は有効期間満了日の1ヶ月前から受けられるため、期限に余裕をもって予約し、計画的に進めることが大切です。

また、事前に予約しておくことで、当日の待ち時間を短縮し、スムーズに手続きを進めることができます。

ステップ2：車検当日に必要な書類を準備する

車検当日に必要な書類は、車検を受ける方法によって異なります。ご自身で運輸支局や軽自動車検査協会に車両を持ち込む「ユーザー車検」の場合と、業者に依頼する「車検代行」の場合とで、準備する書類が異なります。
ユーザー車検の場合、一般的に、以下の書類が必要です。

【ユーザー車検の場合】 ・自動車検査証（車検証） ・自賠責保険証明書（新旧2枚が必要な場合も） ・自動車税（種別割）納税証明書（特定の条件を満たせば省略可） ・継続検査申請書 ・自動車重量税納付書 ・自動車検査票 ・定期点検記録簿（法定点検が終わっている場合） ・印鑑（認印で可の場合が多いが、実印が必要な場合や電子化により不要な場合も）

これらのうち、継続検査申請書、自動車重量税納付書、自動車検査票、手数料納付書は、陸運局（軽自動車の場合は軽自動車検査協会）の窓口でも入手できます。

【車検代行の場合】 ・自動車検査証（車検証） ・自賠責保険証明書 ・自動車税納税証明書

これらの書類は、車検証を見ながら記入する部分が多いですが、陸運局や軽自動車検査協会でも用紙を入手でき、書き方を教えてもらえます。特に、自賠責保険は車検時に更新手続きが必要となるため、事前に加入状況を確認し、有効期限が切れていないか確認しましょう。

また、牽引する車両の車検証のコピーや、牽引車の変更がある場合は連結検討書が必要な場合もあります。書類に不備があると車検が受けられないため、出発前に再度確認することをおすすめします。

ステップ3：保安基準を満たすように点検と整備を実施する

車検の合格には、トレーラーが道路運送車両法の定める保安基準を満たしている必要があります。そのため、車検を受ける前に、自分で徹底的な点検と必要な整備を実施することが重要です。
点検項目として、次が挙げられます。

・タイヤの溝やひび割れ ・灯火類（ライト、ウインカーなど）の点灯状況 ・反射板の欠け ・ボルトの緩み ・駐車装置の機能確認

特に、トレーラーはタイヤのひび割れや灯火類の点灯不良、反射板の欠けなどが問題になりやすいため、これらの箇所は入念にチェックしましょう。不具合が見つかった場合は、自分で部品を購入して交換するか、専門のショップに修理を依頼します。

日頃から定期的に点検をおこない、異常があれば早めに修理しておくことで、車検期限が近づいてから慌てることなく、スムーズに車検に臨むことができます。

ステップ4：検査当日にトレーラーを検査ラインに通す

予約と点検整備が完了したら、いよいよ車検当日にトレーラーを自分で陸運局または軽自動車検査協会に持ち込み、検査ラインに通します。
検査の流れは以下の通りです。

1.外観検査（車体番号・灯火類の確認） 2.制動装置の検査（ブレーキ効力） 3.灯火類や反射器材の点検 4.排気ガスや騒音の検査（必要に応じて） 5.部分や車体下部の点検

軽トレーラーの場合、検査場に入場することなく、駐車場に止めたトレーラーの側で検査員が検査するのが一般的で、約10分で検査が完了することもあります。

普通トレーラーの場合は、検査ラインでブレーキや灯火類などを検査します。検査員に指示された通りにトレーラーを操作し、必要な検査を受けましょう。

検査中は牽引車両の車検証の提示を求められる場合があるため、すぐに提示できるよう準備しておくとスムーズです。不合格となった場合は、指示された箇所を整備し、再検査を受ける必要があります。

ステップ5：新しい車検証とステッカーを受け取る

検査に合格すると、検査員に捺印してもらった検査証明書が渡されます。この証明書を窓口に提出することで、新しい車検証と車検シールが交付されます。車検証はトレーラーが法定の基準を満たしていることを証明する重要な書類であり、有効期間や基本情報が記載されています。

車検シールはナンバープレートに貼り付けることで、車検の有効期限が外から確認できるようになります。これでユーザー車検の一連の手続きは完了です。新しい車検証とシールを受け取ったら、記載内容に誤りがないか確認し、大切に保管しましょう。

トレーラーの車検にかかる費用の内訳と目安

トレーラーの車検費用は、大きく分けて 「法定費用」＋「業者基本料金」＋「整備費用」 の3つで構成されます。
トレーラーの種類ごとの、ユーザー車検と業者依頼の費用目安は、次のとおりです。

	ユーザー車検 （法定費用のみ）	業者依頼 （基本料＋代行＋整備費含む）
軽トレーラー（750kg以下）	約20,000〜25,000円	約40,000〜70,000円
小型トレーラー（750kg超〜2t未満）	約25,000〜30,000円	約50,000〜90,000円
普通トレーラー（2t以上）	約30,000〜35,000円	約70,000〜120,000円

ユーザー車検か業者依頼かによって総額は大きく異なりますが、費用の内訳を理解しておくと、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。
ここでは、それぞれの項目を具体的に解説します。

必ず支払う法定費用（自動車重量税・自賠責保険料・検査手数料）

トレーラーの車検において、必ず支払う必要があるのが法定費用です。法定費用には、主に自動車重量税、自賠責保険料、そして検査手数料が含まれます。これらの費用は、車種や重量、保険期間によって決められています。

例えば、軽トレーラーのユーザー車検の場合、自賠責保険料は24ヶ月で約5,210円、自動車重量税は2年分で6,600円、検査手数料は1,400円が目安となり、合計で約13,210円かかります。

普通トレーラーの場合も、自賠責保険料は軽トレーラーと同様の金額が適用され、自動車重量税は12ヶ月分で4,100円が一般的です。検査手数料は軽トレーラー、普通トレーラーともに約2,200円です。これらの法定費用は、車検を受ける場所に関わらず発生するため、事前に準備しておきましょう。

業者に依頼した場合に発生する車検基本料金

専門業者にトレーラーの車検を依頼した場合、法定費用に加えて車検基本料金が発生します。この基本料金には、車検代行手数料や点検費用、基本整備費用などが含まれています。

業者によって料金設定は異なりますが、軽トレーラーの車検代行手数料は約33,000円、普通トレーラーも約33,000円が目安とされています。これに法定費用やその他の整備費用が加わると、軽トレーラーの総額は約53,230円、普通トレーラーの総額は約49,020円が目安となります。

また、大型のトレーラーでは、車軸数によって料金が異なり、例えば2軸トレーラーで約80,300円、3軸で約91,300円、16輪で約102,300円の基本整備料がかかる場合があります。業者によっては、車体洗浄や下回り塗装などのオプションメニューが用意されており、これらを追加するとさらに費用が発生します。

費用を抑えたい場合は、複数の業者から見積もりを取り、比較検討することをおすすめします。

車両の状態によって必要になる整備費用

トレーラーの車検では、車両の状態によっては法定費用や車検基本料金に加えて、別途「整備費用」が発生する可能性があります。この費用は、点検の結果、部品交換や修理が必要と判断された場合に必要となります。

代表的な例は、次のとおりです。

・タイヤの摩耗やひび割れ：数万円 ・ブレーキシューやライニングの摩耗： 数千〜数万円 ・灯火類の球切れやレンズ割れ：数千円〜1万円程度 ・シャシーの錆や腐食： 修繕費用数万円

整備費用は、走行距離や使用状況、年式によって大きく変動し、大規模な整備が必要な場合は高額になる傾向があります。一般的に、点検整備料、部品代、工賃などが内訳となります。

業者に依頼する場合は、事前に整備が必要な箇所とその費用について説明を受け、納得した上で作業を進めてもらいましょう。
ユーザー車検の場合も、自分で整備が難しい箇所は専門業者に依頼するなど、必要に応じて適切な対応を取ることが重要です。

【種類別】トレーラー車検で特に注意すべきポイント

トレーラーと一口に言っても、その種類は多岐にわたり、それぞれで車検時に特に注意すべきポイントが異なります。ボートトレーラー、トラックトレーラー、キャンピングトレーラーといった主要な種類ごとに、検査で重要となる箇所や、見落としがちなチェックポイントを解説します。自身のトレーラーの種類に合わせた対策で、スムーズな車検を目指しましょう。

ボートトレーラーは灯火類と防水部分のチェックが重要

ボートトレーラーの車検では、特に灯火類と防水部分のチェックが重要です。ボートトレーラーは水辺で使用されることが多いため、錆びたり、配線が劣化したりしやすい傾向にあります。

車検では、以下が特に重要視されます。

・灯火類：防水性の不良や電気系統の接触不良が発生しやすい ・配線・カプラー：浸水や腐食によってショートするリスクが高い ・シャシーやブレーキ部：錆や腐食が進みやすく、制動力不足につながる

特にブレーキや灯火類は水没によるトラブルが多いため、車検前にしっかりと乾燥・清掃・防錆処理をしておくことが大切です。

トラックトレーラーは連結部分やブレーキを入念に確認

貨物をけん引するトラックトレーラーは、荷重が大きく、長距離輸送や高速道路での利用が多いのが特徴です。そのため、車検では次の項目が重点的に確認されます。

・連結部分（カプラー・キングピン）：ガタつきや摩耗があると不合格になる ・エアブレーキシステム：エア漏れがないか、十分な制動力があるか ・ABS（アンチロックブレーキシステム）：作動不良は重大な欠陥とみなされる ・タイヤの摩耗・偏摩耗：重量が大きいため摩耗が早い

事業用で使用されることが多く、毎年車検に加えて定期点検も義務づけられているため、日常点検の段階から整備を怠らないことが大切です。

キャンピングトレーラーは室内の設備も検査対象

キャンピングトレーラーの車検では、通常のトレーラーの検査項目に加え、次の室内の設備も検査対象となることがあります。

・ガス設備：コンロや暖房機器のガス漏れや接続状態 ・電気設備：配線の劣化や漏電の危険性 ・水回り設備：給排水タンクやポンプの固定状態 ・重量バランス：後付け装備による重量超過がないか

また、ロフトトレーラーやタイニーハウスなど、特殊な構造を持つキャンピングトレーラーの場合、その構造に応じた保安基準の適合が求められます。

これらの設備に不具合がある場合、車検に合格できないだけでなく、使用時の事故にもつながる可能性があるため、事前に各設備の動作確認と点検・整備を徹底しましょう。

トレーラーの車検に関するよくある質問

トレーラーの車検に関して、特に多く寄せられる質問とその回答をまとめました。

けん引免許がなくても車検は受けられる？

トレーラーの車検を受ける際に、けん引免許の有無は直接関係ありません。車検はあくまで車両が保安基準に適合しているかを確認するものであり、運転資格とは別問題です。

ただし、トレーラーを陸運局や軽自動車検査協会まで自走させて持ち込む場合、トレーラーの車両総重量が750kgを超える場合はけん引免許が必要です。750キロ以下のトレーラーであれば、普通免許のみで牽引が可能です。

自分でトレーラーを牽引して車検場へ行く場合は、自身の免許で牽引できる範囲内のトレーラーであるかを確認しておく必要があります。牽引免許が不要なキャンピングトレーラーやボートトレーラーも存在します。
もし、けん引免許がない、または牽引が難しい場合は、業者に車検の代行を依頼する方法も選択肢となります。

車検を受ける際に車庫証明は必要ですか？

トレーラーの車検を受ける際に、車庫証明が必要かどうかはトレーラーの種類によって異なります。普通トレーラーの場合、乗用車と同様に車庫証明が必要です。しかし、軽トレーラーの場合は軽自動車の扱いとなるため、車検時に車庫証明は不要です。

車庫証明は、新規登録時に必要となる書類であり、継続車検時には原則として不要とされています。ただし、地域によっては軽トレーラーでも車庫証明が必要となる場合があるため、事前に管轄の陸運局や軽自動車検査協会、または行政書士事務所などに確認することをおすすめします。

まとめ

けん引免許や車庫証明の要否は、トレーラーの種類や状況で異なります。事前に確認し、適切に準備することで、スムーズかつ安全にトレーラーの車検が完了します。

• トレーラーの車検は、種類によって有効期間が異なる。「自家用軽トレーラー：2年ごと」「自家用普通トレーラー：初回2年以降1年ごと」
• 車検の方法は、手間なく任せるなら専門業者、費用を抑えるならユーザー車検
• 費用は法定費用に加え、業者依頼の場合は基本料金、車両の状態によって整備費用が発生する
• ボートトレーラーは灯火類と防水部分、トラックトレーラーは連結部分とブレーキ、キャンピングトレーラーは室内設備のチェックが重要